子どもたちの安全を確保し、様々な健康被害を防ぐため、適切な対応を行うことができるよう教職員研修を実施しているところですが、今後一層熱中症等に対する知識理解・判断力を深め、最善の対応に努めます。

　学校長　堀本　純平

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「学校教育活動における熱中症事故防止のためのガイドライン」Otori minami line

　本校においては，昨今の気温変化や熱中症の発生状況を踏まえ，児童の健康被害を防ぐためには，それほど高くない気温（２５〜３０度）の時期から適切な措置を講ずること，暑さ指数（ＷＢＧＴ）等を活用して熱中症の危険性を適切に判断すること等が重要であるとの共通認識のもと，以下のとおり，熱中症事故の防止に確実に取り組む。

１　熱中症事故を防止するための環境整備について

〇活動前に適切な水分補給を行うとともに，必要に応じて水分や塩分の補給ができる環境を整えること。

〇活動中や活動終了後に水分や塩分の補給を行うこと。

〇熱中症の疑いのある症状が見られた場合には，早期に水分・塩分補給を，体温の冷却，病院への搬送等適切な処置を行うこと。

〇空調設備を有効活用し，普通教室，特別教室，体育館など場所により空調の整備状況に差があることを踏まえ，活動する場所による空調設備の有無に合わせて活動内容を設定すること。

〇学校におけるマスクの着用については，「学校教育活動においては児童生徒及び教職員に対して，マスクの着用を求めないことが基本」としていることから，熱中症対策の観点も踏まえ，適切な対応を行うこと。

「学校教育活動等における熱中症事故の防止について」（文部科学省）より抜粋

２　活動実施に関する判断について

熱中症を防止するため，判断基準と判断者を次のように定める。

〇熱中症の危険性を判断する基準としては，暑さ指数（ＷＢＧＴ（湿球黒球温度））を用いる。

〇暑さ指数については，環境省の「熱中症予防情報サイト」で，当地域の実況・予測値を確認し，環境省・気象庁による熱中症警戒アラートの情報も確認する。

〇これらの情報を活用し，さらに，実施する活動場所においては，暑さ指数測定器により，指数を測定する。暑さ指数が３１を超える場合には，活動を中止する。授業者は，計測器を携帯し，活動中（授業中）においても暑さ指数を意識し，必要に応じて測定する。その結果，暑さ指数が３１を超える場合には，活動を中止する。

〇判断者については管理職，測定者は管理職及び授業者とする。

３　児童への熱中症防止に関する指導について

〇屋外において活動するときには，帽子を着用すること，薄着になること。

〇運動するときには，こまめに水分を補給し休憩をとること。

〇運動前に自分の体調を確認すること。

〇体調不良を感じた場合には，ためらうことなく教職員等に申し出ること。